タイでは1980年代から積極的に工業化の推進を行いました。
その推進力を日本や欧米諸国の外資企業に期待し、様々な
外資優遇措置を提供してきました。
しかし、多くの外資系企業がタイに進出してくる一方、タイ人の
労働者はほとんどが英語が話せず、外資系企業での仕事に
順応できませんでした。
そこで政府は教育に力を入れるようになり、多くの大学を設立
するようになりました。また、幼少期から英語教育を受けさせる
ことによって、多くの人が外資で働けるような教育施策を実施
して来たのです。
その功あって、タイ人の一般的な大卒者は、ある程度の英語を
話すことができます。しかし貧富の差が大きいため、富裕層の
子供が受けられる教育と、一般の家庭の子供が受けられる教育
の水準に大きな差があります。
例えば英語の習得については、英語圏に留学する事が一番
効果がありますが、結構な費用が掛かります。
それが負担できる家庭では、子供たちの将来のキャリアのため
にアメリカやイギリス、オーストラリアなどの英語圏に積極的に
留学させています。
近年、こうした優秀な学生がどんどん増えてきたことはタイに
とっても、タイの外資系企業にとっても喜ばしいことです。
